機関関連のデータ

一人でソファベッド

知人の子供が大学に合格して一人暮らしをするようになった。お祝いソファーベッドが欲しいと言った。部屋が狭いので、ベッドを置くよりは、ソファベッドを購入する状況に応じて区分したいようだ。予算の都合もあるので、下見兼ソファー、すべてのヘッドを見に行って思ったよりも様々な形のものがあるが、最初に気づいた。需要が多くの世帯だ。
以前一人暮らしの賃貸アパートにしていたときに、ソファベッドを使用していました。リクライニングの付いたソファベッドいないので、昼間はソファとして使用して、夜はベッドとして利用して、非常に寝心地良く良くすることができた。ソファベッドは、用途がたくさんあるので、狭いアパートの部屋に最適でした。
　年が明けても明るさがみえてこない日本経済。なかなか財布のひもを緩められる状況にはなりそうもないが、それでも気になる製品は多い。とりわけハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）が相次いで登場しているエコカーや、スマートフォン（高機能携帯電話）、電子書籍などのデジタル製品はやはり注目の的となりそうだ。いずれも今年は本格普及に向けた勝負の年だが、その展望は…。

　■エコカー　ＥＶ、本格普及狙う

　環境に優しくガソリン代の節約につながるエコカーは今年も自動車市場の牽引（けんいん）役として期待を集める。今やマイカーの主流となってきたＨＶだけでなく、ＥＶも日産自動車が「リーフ」を発売したことで本格普及へと弾みがつきそうだ。

　≪子や孫のために…≫

　「ほぼ毎日、買い物や子供の送り迎えで利用しています」。神奈川県に住む２０代のある主婦にとって三菱自動車のＥＶ「ｉ−ＭｉＥＶ（アイ・ミーブ）」は生活に欠かせない足となっている。

　一般にはなじみの薄いＥＶを買ったのは「ガソリン代よりも電気代の方が割安になるため」。アイ・ミーブの場合、昼間の電力を使うと、１キロ当たり走るのに必要な電気代は標準的なガソリン車の燃料代の３分の１程度、夜間電力なら７分の１程度に抑えられる。

　やはり「毎日のように買い物や通院などで乗っている」と話すのは東京都の７０代男性。「子や孫の時代を考え、環境を守るため自分にできることから取り組もう」と考えてアイ・ミーブを買った。ＥＶは走行中に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出せず、温暖化対策の“切り札”とされるからだ。

　とはいえ、こうしたＥＶドライバーはまだ少数派にすぎない。アイ・ミーブは世界初の量産ＥＶとされるが、累計販売台数はわずか約３２００台。それだけに量産ＥＶとして発売されたばかりの日産「リーフ」がどれだけ受け入れられるかが今年の焦点となる。

　ＥＶのネックは１回の充電で走れる距離だ。アイ・ミーブは１６０キロ、リーフは２００キロ。人気の小型ガソリン車、ホンダの「フィット」が１回の給油で最長１０２９キロ走行できるのと比べると見劣りする。

　充電設備の普及も課題だ。日産は２００店に３０分で容量の８０％を充電できる急速充電器を設置し、三菱も現在の約３０店から３月末までに７０店に拡大。だが全国約４万カ所のガソリンスタンドとは比べようもなく、遠出には不安も残る。

　「ＥＶは近場用、遠くにドライブするときは別のクルマと使い分けた方が便利だ」というのは、都内で会社を経営し、アイ・ミーブを所有する６０代男性。「帰宅して夜のうちに充電しておけば翌朝には“満タン”。ガソリンスタンドに行く手間が省ける」と語る。こうした割り切りが浸透するかどうかも普及を左右する。

　≪ＨＶは車種拡大≫

　ＥＶのライバルは、エコカーの代名詞となっているＨＶだ。トヨタ自動車が平成９年に世界初の量産ＨＶとして発売した初代「プリウス」開発のチーフエンジニアを務めた内山田竹志副社長は「普及期から主流の一つとなる段階に入ってきた」と自信をみせる。

　実際、一昨年５月に発売した３代目プリウスは、国内の車名別新車販売台数で昨年１１月まで１８カ月連続のトップを維持。今年は高級車「レクサス」のハッチバック車やミニバンタイプのＨＶ発売も予定し、商品ラインアップの拡充で攻勢をかける構えだ。

　トヨタ以外でも、ホンダがＨＶ「インサイト」に続いてフィットのＨＶ、日産が高級車「フーガ」のＨＶをそれぞれ発売。今年はホンダがワゴンタイプやミニバンタイプのＨＶの投入を目指している。２４年以降には、家庭用電源でも充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も登場する予定で、ユーザーの選択肢はさらに広がる。

　■スマートフォン　アンドロイド、市場席巻か

　今年も携帯電話の話題の中心はスマートフォンになりそうだ。調査会社のＭＭ総研によると、携帯電話の全契約数に占めるスマートフォンの契約数比率は、平成２２年度の８・３％から２３年度に１９・９％へと急増すると予測。中でも米インターネット検索最大手グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「Ａｎｄｒｏｉｄ（アンドロイド）」の搭載端末が一気に普及しそうで、夏ごろには米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を上回る出荷台数になるとの見方もある。

　「現在も品薄の状態が続いており、予想を上回る人気に驚いている」

　ＫＤＤＩ（ａｕ）が昨年１１月に発売したシャープ製スマートフォン「ＩＳ０３」の売れ行きにＫＤＤＩ幹部は口元を緩めた。ＩＳ０３はスマートフォン商戦で出遅れたＫＤＤＩが巻き返しを期す戦略製品。アンドロイドＯＳを搭載したほか「おサイフケータイ」やワンセグ機能があり、年末になっても供給が追いつかないヒット商品になった。

　現在、国内ではソフトバンクモバイルが販売するアイフォーンがシェア６割超と独走状態。それを猛追するのがアンドロイド端末で、ＮＴＴドコモも英ソニー・エリクソン製「Ｘｐｅｒｉａ（エクスペリア）」などを販売している。

　各社の価格帯は販売店舗で異なるが、都内の家電量販店で新規で一括購入した場合、３万〜６万円台が主流だ。

　今年は「発売が予定される主力製品のほとんどがアンドロイド端末」（大手メーカー）とされ、パナソニックが６月までに、ＮＥＣカシオモバイルコミュニケーションズも９月までに販売を計画している。ＭＭ総研の篠崎忠征アナリストは「日本市場を知り尽くした国内メーカーの端末が多く登場することで、消費者の目も向くようになる」と指摘する。

　王者のアップルの動きも焦点で、ＩＴ業界では「夏前にも新モデルを投入して迎え撃つ」（アナリスト）との臆測が広がっている。

　■電子書籍　コンテンツ充実がカギ

　電機メーカーや通信会社が続々と対応端末を販売して本格的に動き出した電子書籍。今年も牽引役は米アップルの「ｉＰａｄ（アイパッド）」とみられ、ソニーやシャープなどが「アイパッド超え」を目指す。

　価格は機種でばらつきがあり、最上位機種で８万１８００円もするアイパッドを除けば、多くは５万円台以下だ。２万〜２万５千円の端末「リーダー」で「読書専用」を訴えるのがソニー。「米国では若者をターゲットにしたのに、実際には年配の方に売れた」（幹部）といい、実用書や小説などをそろえて中高年層を狙う。シャープの「ガラパゴス」は新聞や雑誌の定期購読が可能で、４月からは動画にも取り組む。

　今年中には米グーグルも日本で電子書籍の配信サービスを展開。アマゾン・ドット・コムも参入機会をうかがっており、競争はさらに激しくなる。

　端末普及にはコンテンツの充実が不可欠だ。今のところ各社の配信コンテンツ数は２万〜３万程度。それだけに、どの端末でも好きな書籍が手軽に読めるという「利便性」をどこまで追求できるかが焦点だ。

　■気になる消費者の懐具合は？

　続々と登場する魅力的な製品に対し、消費者にとって大きな気がかりとなるのが懐具合だ。昨年、消費を押し上げた政府のエコカー購入補助金制度はすでに打ち切られ、家電エコポイント制度も縮小している。買うべきか買わざるべきか−。今年も多くの消費者が頭を悩ませることになりそうだ。

　昨年１１月の消費動向調査によると、個人消費の先行きを示す一般世帯の消費者態度指数は４０．４と前月より０．５ポイント低下し、５カ月連続のマイナスだった。同指数は先行き半年間の暮らし向きなどについての消費者の見方を表す指標で、財布のひもは簡単には緩みそうにない。

　実際、日本自動車工業会が予測する今年の国内新車需要（軽自動車含む）も前年比９．９％減の４４６万５０００台で、昨年９月に打ち切られたエコカー補助金の反動減が尾を引きそうだ。

　エコポイントも１２月、付与額がほぼ半減。今年１月から対象製品が絞られ、３月には終了する。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）では、今年の薄型テレビの国内出荷台数が前年比６割程度の減少と予想している。

　肝心の財布の中身はどうか。厚生労働省の毎月勤労統計調査（従業員５人以上）によると、平成２１年度の従業員１人当たりの賃金に一時金や諸手当も加えた現金給与総額（月平均）は前年度比３．３％減の３１万５３１１円と３年連続で減少し、現行の統計では最大の減少率となった。

　今春の労使交渉に向けては、日本労働組合総連合会（連合）が統一的な賃上げ要求を２年連続で見送り、給与総額で１％程度の改善を求める方針。ただ、実現しても懐の寂しい状況に変わりはなさそうで、厳しい消費環境が予想される。冬には太陽光発電を強化

【関連記事】
シャープ　商機の電子看板　「１兆円産業」電機・広告など覇権争い
アップル神風、日本に吹く
高速無線、波乗るドコモ　次世代データ通信、覇権争い
オラクルＶＳグーグルの訴訟　巨人同士のバトル
ｉＰｈｏｎｅなど、手袋のまま「スマート」操作
志高い若者への投資が社会にレバレッジ効果をもたらす